SEOとリスティング広告はどっちが費用対効果が良い?現役コンサルタントが徹底解説

SEOとリスティング広告はどっちが費用対効果が良い?現役コンサルタントが徹底解説

記事の監修

株式会社めぐみや 代表取締役社長

大浦 理

Google PartnerGoogle Partner 認定

Web集客・マーケティングの専門家として、13年間にわたり厳格な基準と緻密な戦略をもって中小企業の成功を導く。
一時的な集客の手法に頼ることなく、中長期的な効果を持続させる本質的なWeb集客の構築に注力。
『恵ある集客を。』をスローガンに掲げてクライアント様のサービスや商品の核心的な魅力を、的確にターゲットに伝えることを重視したWebサイト運用をサポート。

「年々、Web集客がむずかしくなっている」
「昔より費用対効果が高くなくなっている」

もしあなたがサイト運営担当者であれば、Web集客におけるリスティング広告の費用対効果が近年減少傾向で、SEO対策自然検索)での集客も以前よりも難しくなってきている事実はよくご存知かと思います。

そして、今まで通りの売り上げを確保するためにより広告費用を上げたり、キャンペーンセールなどを行ったりして、利益を削る施策を行なっている企業様も多いことでしょう。そのような中、Web集客において費用対効果が高いのは、SEO対策とリスティング広告のどちらなのでしょうか。

今回はWeb集客の費用対効果について、SEO対策とリスティング広告の内情を取り上げてみます。企業のWeb担当者様は、現状を認識して自社のコストバランスに合った施策活用のヒントとしてください。

この記事はこんな人におすすめ
  • SEO対策の費用対効果について知りた方
  • リスティング広告とSEO対策のターゲット層の違いついて知りたい方
  • リスティング広告とSEO対策の費用対効果を知りたい方

SEOとリスティング広告の違いとは?

SEOとリスティングでは、どのような違いがあるのでしょうか?SEOとリスティングの概念から、違いを理解することができます。それぞれの定義と特徴、メリットなどを解説しましょう。

SEOとは

SEOとは、「Search Engine Optimization(検索エンジン最適化)」の頭文字を省略した施策の1つです。最適化する検索エンジンとは、GoogleやYahoo!などインターネット上のコンテンツを検索するためのサービスを指します。

SEOは、検索エンジンに評価されて自然検索で検索結果ページに上位表示されることを目的とした施策です。Webサイトは検索結果ページに上位表示されることにより、自社商品やサービスを認知していないユーザーに向けて、検討機会をつくる効果が期待できます。

SEO対策の特徴 〜長期戦略型施策〜

SEO対策は、長期戦略型の施策です。長期戦略型の施策として、どのような特徴があるのか?解説します。

昨今では、「コンテンツを制作して集客しましょう!」「1コンテンツ◯万円で制作致します!」というサービスがとても増えてきました。しかし、SEO対策業者の言う通りコンテンツを制作したが、「集客出来ない」「集客は出来たが肝心の成約が増えていない」などの声をサイト運営のご担当者様からお聞きする事も増えてきました。なぜこういった状況になるのでしょうか。その理由について解説します。

ユーザーのニーズを満たすコンテンツのみが有効

Webコンテンツを企画・制作する際に忘れてはいけないことは、「集客とは売り上げと利益をあげる為の手段の一つであること」です。

「そんなの当たり前じゃないか!」という声が聞こえてきそうですが、意外にもこのことを考えてコンテンツ企画をしているSEO業者は少ないです。(その理由は、きっとそのビジネスモデルにあると思いますが、ここでは割愛致します。)

集客をすれば売り上げが上がるのではなく、「見込み客を集客すれば売り上げが上がる」ということと考えられます。見込み客を集客するためには、自社の見込み客のニーズを把握する事が第一のコンテンツ企画となります。つまり、そこからがSEO集客のスタートです。

コンテンツマーケティングは運用と効果測定が難しい

コンテンツを軸としたWeb集客コンテンツマーケティング)は、始めるのは簡単ですが、日々の運用が難しく、継続したくても出来ない企業様も多いようです。その理由の一つとして、施策自体の効果測定の難しさとコンテンツの評価基準にあります。

先ほど、コンテンツ制作の前段階からの成約を意識したコンテンツ企画がスタートするとお伝え致しましたが、実はコンテンツを公開してからが、もう一つのスタートになります。それは日々行う、各コンテンツのパフォーマンスの計測とその改善作業です。この作業の継続がWebサイトの運用となります。

●長期目線で取り組む必要がある

コンテンツマーケティングは、長期目線で取り組むことが大事です。たとえば、すぐにコンテンツを公開してすぐに成果が出るとしたら、広告運用の即効性とおなじになります。現状の検索エンジンでは、コンテンツを取りまく内部外部の環境要因や品質などの影響もあり、評価されるまで時間が必要となる状況です。

そのため、1つのコンテンツを公開してすぐに成果を求めないで、最初から長期戦を覚悟した計画にそって進めていくことが必要となります。たとえば、ブログを毎日更新するには、よほどそのブログに愛着や興味関心が高くなければ続けることができないのと同じです。

コンテンツマーケティングによるWebサイト構築においても、目先の成果や反応に一喜一憂しないで、計画にそった先にある成果に向けて長期的な取り組みを覚悟する必要があります。

●継続してコンテンツを追加する必要がある

長期的な取り組みでは、継続してコンテンツを追加していくことが大事です。コンテンツを追加するには、設計段階から、Webサイトテーマを軸にカテゴリを展開していきます。設計では、自社都合による設定ではなく、読者であるユーザー目線を中心とした設定です。

ユーザーの求める情報コンテンツの追加がやがて大きな独自コンテンツとなり、検索エンジンの評価を高め、長期的な集客を可能とするコンテンツ媒体となります。

●コンテンツマーケティングを内製でできるか外注するか判断することが大事

このようにコンテンツマーケティングは、長期的な施策となるため、取り組みに対してリソースの確認が必要です。とくに注意しておきたいのが「自社のホームページは業務のかたわらで得意な社員に取り組んでもらおう」などと、カンタンに考えないことです。コンテンツマーケティング戦略は、業務量も多くなるため本来ならば、専任の担当者や部署が必要です。コンテンツマーケティングに取り組む担当者の負担がかかり過ぎないようにするため、事前に業務を明確にしておきましょう。

その際、「どこまで内製で取り組むか?」「どの部分を外注に依頼するか?」を明確にしておくと、コスト面も把握でき運用を止めることなく続けられます。そのため、コンテンツマーケティングの内製と外注どちらにするかの判断は、制作前に決めることが大事です。

「内製か、外注か」判断に迷った場合は、専門家に相談のうえ具体的な業務とコストのバランスを理解し判断しましょう。

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SEOのメリット

SEOのメリットは、費用対効果の高いWeb集客ができることと、中長期的なブランディング効果が期待できることです。

費用対効果の高いWeb集客ができる

SEOは、費用対効果の高いWeb集客のできる点がメリットです。SEOは、掲載してクリックされるたびに費用が発生する広告と違って自然検索のため費用がかかりません。ただし、自然検索で検索上位表示されるためのコンテンツ制作に、時間と労力が必要です。時間と労力を掛ければ、費用対効果の高い施策になります。

SEOは、時間と労力が掛かりますが検索エンジンから評価されて上位表示できれば、広告費用の掛からない費用対効果の高い状態で集客できるでしょう。

中長期的なブランディング効果が期待できる

SEOのメリットは、中長期的なブランディング効果が期待できる点です。中長期的なブランディングとは、自社商品やサービス名だけではなく、自社商品やサービスに関連するキーワードでも認知される状態になります。たとえば、「洗濯洗剤と言えば〇〇〇」というような、ある商品群の代名詞として認知される状態です。

SEOでは、商品やサービスの持つ価値観から潜在層が検索するキーワードで上位表示できれば、潜在層への認知拡大が期待できます。SEOは、中長期的に見て安定した集客が見込める施策です。

SEOのデメリット

SEOには、デメリットとなる部分があります。時間と労力が必要になる点が次のようなデメリットをもたらすでしょう。

効果が出るまでに時間が必要

SEOは、効果が出るまでに時間が必要です。ただ待つだけではなく、収益に結びつかない地味な作業を継続しなければいけません。検索エンジンに評価されるためには、ユーザーに役立つコンテンツを用意してWebサイトのコンテンツ性の有用性を高める必要があります。

SEOは、時間や労力のかかる施策です。なかなか結果が出ないからとあきらめてしまえば、何も生まれません。そのため、時間的な目標と労力目標を明確に設計することが継続できる秘訣になります。目標設定では、作業量を目安にしたり、記事ページ数を目安にしたりすることからはじめてみましょう。

検索エンジンの評価に影響され表示順位が変わる

SEOのデメリットでは、検索エンジンの評価に影響され表示順位が変わることがあげられます。検索エンジンのアルゴリズムは、日々更新されている状況です。検索アルゴリズムの変動により、表示順位の入れ替わりも日常的に発生します。

検索エンジンの評価を受けるコンテンツを作っていれば、変動に左右されないことも考えられるでしょう。ただし、評価を受けるためには日々の更新作業やコンテンツ量が必要になります。このようにSEOは、時間と労力のかかる施策です。そのためWeb担当者の負担も大きくなります。自社リソースでまかなえないことが考えられるため、専門家への相談が大事です。

リスティング広告とは

リスティング広告とは、広告手法の1つであるリスティング広告のことを指します。リスティング広告は、検索連動型広告としてGoogleやYahoo!の検索結果ページの広告枠に掲載される仕組みです。リスティング広告は、検索結果ページの広告枠に出稿することを目的とします。

目的とする広告枠に出稿するためには、検索キーワードの掲載枠を購入することが必要です。キーワードの広告掲載枠は、入札制で購入する仕組みになります。リスティング広告は、オークション形式で入札単価の高い広告主から上位に表示される表示形式です。

リスティング広告の特徴 〜短・中期戦略型施策〜

リスティング広告の特徴について解説します。リスティング広告の特徴は、短期的、中期的な戦略です。先述致しておりますが、リスティング広告のクリック単価は高騰しており、その傾向は今後も続くでしょう。ですがリスティング広告運用は、現在でもとても需要がある集客メディアの一つです。

長期戦略型のSEO対策とは逆で短期的な集客(期間セール)と成約を目的とするのであれば、非常に結果が早く成果も迅速に得られる便利なメディアです。しかし中期戦略として常時配信する際は、日々の運用が必要になってきます。リスティング広告を日々運用していくとなると、専門的な知識や経験を備える広告代理店やWebマーケティングの専門家に依頼することが近道となるでしょう。その理由は、広告運用代行を本業している経験を活かされるからです。

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効果測定のしやすさと結果が出るまでの早さが魅力

なんといってもリスティング広告の魅力は、最短で当日には広告の出稿が可能な点ではないでしょうか。また、広告出稿による効果測定がとても容易にできるところも魅力的です。自社ビジネスの市場調査など、テスト目的であれば広告出稿により実際のキーワード需要を確認できます。

確認して実際のアクセス流入と流入による成果(売上)をもとに、次なる施策を立てたり、継続することが可能です。とくにコンテンツマーケティングによる長期的なWebサイト戦略では、事前のキーワード調査としても効果測定の役割を果たします。

●効果測定に便利な理由

リスティング広告は、Webサイトの効果測定に役立つ施策です。広告の出稿とともに、広告コンテンツへのユーザー行動を計測して、数値分析ができます。リスティング広告が効果測定に便利な理由は、検索キーワードの市場価値を広告出稿により理解できるからです。

広告は、出稿して見なければ需要を知ることができません。広告をクリックして商品を購入してもらうことも大事ですが、広告による効果の実証結果もそれ以上に必要なデータとなります。

リスティング広告で効果測定することは、1つのキーワードだけで判断せずに比較することです。アクセス流入が期待できるキーワードを選定して、「キーワードの追加」や「新しい広告文の入稿」で効果を比較します。効果測定は、検証のうえでキーワードを絞り込み、広告文の精度を高めることが可能です。

●迅速な結果を活かした分析が可能

リスティング広告は、迅速な結果を活かした分析ができます。SEOの場合は、検索エンジンに評価されるまで数カ月~1年以上かかることが考えられるでしょう。リスティング広告は、掲載したその日から結果を把握できます。結果を早く知ることができるため、改善策も迅速に判断できるのが特徴です。

変化の激しいインターネットの世界では、迅速な分析が重要です。早めに課題を明確にして施策を改善することが競合に差をつける決め手となります。

リスティング広告のメリット

リスティング広告には、メリットがあります。リスティング広告はクリック課金制の仕組みです。クリック課金の仕組みから、課金予算を設定してコストを抑えられます。つまり、広告費を予算以上に投入しなくても済む仕組みです。ただし、入札するキーワードにより、予算と効果の割合は変わってきます。その他にも次のようなメリットが期待できるでしょう。

顕在層へ直接訴求ができる

リスティング広告は、自社ビジネスの顕在層へ直接訴求できることがメリットです。自社ビジネスの成果を最も早く出したいときは、リスティング広告の選択となるでしょう。たとえば、自社商品名や商品に高い価値を持つ顕在層が検索するキーワードに出稿すれば、結果をすぐに出せます。

  • 「商品名」
  • 「商品名+販売店」
  • 「商品名+クチコミ」
  • 「商品カテゴリ+おすすめ」など

顕在層は、すでに購入意欲の高い状態で検索しています。そのため、リスティング広告は広告の掲載とともに成果につながりやすい施策になります。

リアルタイムでの効果を把握できる

リスティング広告は、リアルタイムでの効果を把握できる点がメリットです。広告の掲載とともに、管理画面の効果測定から現在の状況を把握できます。テレビ番組やニュースなどで話題になった直後に広告を掲載できれば、出稿とともに商品が売れることもめずらしくありません。

リアルタイムでの効果は、リスティング広告の仕組みが最も迅速ではないでしょうか。

リスティング広告のデメリット

それでは、リスティング広告のデメリット部分について解説しましょう。

入札単価の高騰は避けられない

リスティング広告のデメリットは、入札単価の高騰になります。需要のあるキーワードは必ず参入する競合の存在があるでしょう。リスティング広告は、キーワードの購入単価がオークションにより決まる仕組みです。そのため、需要の高いキーワードは、入札単価の高騰を避けられません。

とくに昨今のオンライン需要が店舗販売ではなく、ECサイト参入企業を増やしています。ECサイト企業は、大手ショッピングモールだけではなく、検索キーワードからの集客にも費用を投入するようになりました。現状では、検索需要の高いキーワードに多くの競合がひしめき合っています。そのため、入札単価はますます高騰していく傾向です。

ブランディング目的では効果を期待できない

リスティング広告は、顕在層ニーズに最適な施策となります。そのため、ブランディング目的では効果を期待できないことがデメリットです。特定のキーワードで検索する顕在層へは、迅速な成果をもたらすことが期待できます。しかし、潜在層に対しては訴求が弱くなるでしょう。

新商品や認知度の低い商品は、リスティング広告の直接的な効果ではなく、潜在層へ向けた施策が必要です。認知拡大に必要な施策は、潜在層への訴求になります。

費用対効果がここ数年減少傾向の企業様が多い

リスティング広告は、費用対効果が減少気味となる傾向です。最近では資金さあれば、どの企業様でも希望のキーワードでリスティング広告の配信ができます。そのため競合との差別化が出来ない(しづらい)のが、このメディアの特徴です。

企業様にとって効果測定がしやすく便利なだけあって参入する他社も増えると、キーワード入札単価が高騰します。入札単価が高騰すれば費用対効果は低くなり、経営を圧迫する施策となるのです。

リスティング広告は、成果目的を中心として運用すると費用対効果が悪くなる恐れがあります。しかし、SEO対策とミックスして施策を行えば、施策の内容次第では、費用対効果の高い広告出稿も可能です。

リスティング広告とSEO対策の併用に関しては、経験上の判断が必要となるため専門家の意見を参考にしてみることをオススメします。専門家への相談は、時間的なコストやムダな労力を省ける方向性を見つけられる手段です。変化の激しいインターネット上で、ビジネスを展開していくには必要不可欠な判断ではないでしょうか。

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リスティング広告とSEOのターゲット層の違い

続いてリスティング広告とSEOのターゲット層の違いを説明します。
インターネット上の集客手段として、リスティング広告とSEOは非常にポピュラーです。しかし、これら二つの方法は、ターゲットとするユーザー層やそのアプローチ方法において大きな違いがあります。この違いを理解し、それぞれの方法を適切に利用することで、効果的なオンライン集客が可能となります。

リスティング広告は、顕在層向け

リスティング広告は、先述の通り「今すぐ購入したい」や「直接的な情報を求めている」ユーザー、すなわち顕在層に向けられています。ユーザーが具体的な商品名やサービス名で検索を行うと、関連するリスティング広告が表示され、クリックすることで直接広告主のサイトや商品ページへと導かれます。このため、リスティング広告は短期間での成果を期待するキャンペーンや、特定の商品の販売促進に最適です。

SEOは、顕在層と潜在層向け

一方、SEOの強みは、「何を購入すればいいか分からない」や「興味はあるが具体的な情報がない」といった潜在層のユーザーにもリーチすることができる点にあります。顕在層のユーザーにも効果的ですが、さまざまなキーワードでの検索に対応することで、幅広いユーザー層にアクセスを獲得することができるのです。長期的な視点でのブランド構築や認知度向上を目指す際に、SEOは非常に重要な役割を果たします。

どちらの方が費用対効果がいいのか?

どちらの方が費用対効果がいいのか?

お待たせいたしました。それでは、本コンテンツの本筋である「SEO対策とリスティング広告」どちらの方が費用対効果がよいのでしょうか?専門家目線から判断すると、次のような判断になります。

どちらを利用するかは、企業様の状況次第となるでしょう。SEO対策とリスティング広告では、どちらも一長一短があり、その時々のWebサイトやビジネス(戦略など)の状況により変化する施策です。そのため、めぐみやでは以下の考え(理想)のもと、主にSEO対策でのWeb集客をご提案致しております。

SEO対策とリスティング広告の両方のよいところ活かして運用するのが理想

めぐみやでは、SEO対策とリスティング広告のどちらも活用する運用方法を提案します。一般的には、SEO対策の業者とリスティング広告運用業者は別々に依頼するケースが多い傾向です。

ただし、めぐみやでは、SEO対策とリスティング広告を一緒にお請けすることが大半となります。その理由は、SEO対策にしかできない強みとリスティング広告にしかできない強みを活かした施策によりWeb集客の全体像が見えてくるからです。

SEO対策とリスティング広告、両方のパフォーマンスを横断して解析すれば、 Webサイト全体の最適化や総合的なご提案が可能となります。結果的にWeb集客により効果の高い施策を打てるようになるでしょう。具体的に、めぐみやの施策は、7(SEO):3(広告)の割合が安定したWeb集客と考えて実践しております。

このように、別々の業者にそれぞれ依頼するのではなく、両方のバランスを見ながら適切な施策を展開する必要があるでしょう。

SEO対策とリスティング広告の併用には限界が出てくるケースもあり

SEO対策とリスティング広告の併用には、限界が出てくるケースもあります。限界が出てくるケースは、両方の併用に手が回らなくなる状態です。

弊社では、SEO対策とリスティング広告を7対3の割合でWeb集客施策としています。ところが、インターネットの普及が加速し、コロナ時代を迎えてオンライン購買活動が活発している状況がSEOとリスティングの併用を妨げるのも事実です。

実店舗への入店をためらってネット検索で見つけた商品を購入するユーザー層が増え続ける昨今、企業の広告掲載への参入は加速しています。そのため、需要の高いキーワードに関しては、入札による「パイの奪い合い」がはじまっているのです。

この状況が需要のあるキーワードごとに発生しているため、広告運用は資本のある企業に軍配が上がることとなります。つまり、成果の出せるキーワードへの広告出稿には、入札に競り勝つ必要があるのです。

この状況からも、SEO対策とリスティング広告の併用には限界が出てくる可能性が見えてきました。短期的な成果に対して経費をかけ過ぎれば、長期的な施策を維持していくための体力が弱くなるからです。企業の体力面に沿って、バランスのとれた施策が必要になります。

費用対効果の悪さは、入札単価の高騰にある

費用対効果の悪さは、広告出稿費用の高騰にあります。需要の高いキーワードに広告出稿を模索する企業が集まれば、入札単価は高騰します。入札単価が高ければ、売上から広告費を差し引いた利益が下がり経営に影響を及ぼすでしょう。

このような費用対効果の悪さが続けば、弊社が理想とする「短期的な施策と長期的な施策」をかけ合わせた取り組みに資本力が必要となります。

どちらかに依存しない思考が安定したアクセス流入を見込める

SEOとリスティング広告は、どちらにも依存しない思考が安定したアクセス流入を見込めるでしょう。なぜ、安定したアクセス流入が見込めるのでしょうか?その理由は、状況に応じて柔軟な切り替えができるため機会損出を防ぐことができるからです。

たとえば、SEOで中長期的にWebサイトを制作している中、競合が未参入の需要の高いキーワードが見つかったときにはリスティングへの切り替えが重要になります。SEOかリスティングのどちらかに依存していれば、外部環境要因の変化による機会を損失してしまうでしょう。そのため、併用の比重関係なく、リスティングとSEOの両方のビジネス機会をつかむことが大事です。

安定したアクセス流入を追求するには、SEOの効果が出るまでの間にリスティング広告を出稿する方法や、SEOの自然検索流入がアルゴリズムの関係でアクセス低下した代替策としてリスティング広告を出稿する方法もあります。日頃から、併用できるように準備しておくことが必要です。

「今すぐ客となる顕在層」と「これから客になる潜在層」どちらも獲得を目指す

SEOとリスティングの併用は、「今すぐ客となる顕在層」や「これから顧客として見込める潜在層」のどちらも獲得することを目的とします。先ほど解説した、どちらにも依存しない考え方がSEOとリスティングを効率よく活用することです。

具体的には、すでに自社製品の魅力を理解している顕在層へ向けたストレートな訴求をしながら、自社製品の価値に魅力を持つ潜在層への間接的な訴求もします。たとえば、自社商品が「アイメイク落としの化粧水」であれば、顕在層に「商品名」で広告を出稿しながら、潜在層へは「目に入らない アイメイク落とし 方法」など商品の価値につながるキーワードで広告出稿が考えられるでしょう。

広告の運用では、直接的なキーワードや関連キーワードにより顕在層や潜在層どちらにも訴求できます。リスティング広告は、SEOコンテンツが検索エンジンに評価されるまでの短期的な成果を目指す取り組みです。SEOが効果を発揮してきたら長期目線で安定したアクセスが期待できます。

つまり、これからのWeb集客では短期的な成果を求めるには収益性の低さを覚悟することです。より費用対効果を求めるには、次に紹介する施策が必要となります。

コンテンツマーケティングの長期施策とアウトバウンドマーケティングによる市場調査

これからのWeb集客では、コンテンツマーケティングとアウトバウンドマーケティングの組み合わせが有効的です。アウトバウンドマーケティングは、自社から顧客へ発信するマーケティング手法になります。

Web広告の1つ、リスティング広告だけではなく企業が発信する一方的な集客施策(宣伝手法)をアウトバウンドマーケティングといいます。アウトバウンドマーケティングは売上成果を求めず、「市場調査」目的に活用する考え方です。

アウトバウンドマーケティングを市場調査目的として活用した場合、過度な資金投入を抑えられます。たとえば、成果を追いかけた広告出稿の場合は需要の高いキーワードからの売上を目的とするでしょう。市場調査目的であれば、入札単価が高いキーワードに対して投入予算の上限を設定し、成果が出なくてもアクセス状況をチェックできれば目的を果たせます。

つまり、本来の目的はコンテンツマーケティングによる長期的なWeb集客です。そのためのアウトバウンドマーケティングによる市場調査の実行となります。

コンテンツマーケティングを長期目線で運用

コンテンツマーケティングは、市場調査で得たデータを活かしながら長期目線で運用することが大事です。テーマとするコンテンツやキーワードの検索需要の度合いにより、効果を実感する時期については違いがあります。共通することは、いままで広告に依存してきた企業様にとって持久力が必要となる長期施策という点です。

現状の消費者行動は、インターネットとスマホの普及により個人がより具体的に情報を入手できる環境となりました。時代の流れは止められません。そのため、消費者個人の情報収集に合わせた品質の高い情報コンテンツを作成することが大事です。品質の高い情報コンテンツを軸にした施策がコンテンツマーケティングとなります。

コンテンツマーケティングは、企業が発信する一方的なビジネス案内ではありません。ユーザーを中心に捉えたユーザーが求める役立つ情報をコンテンツとします。そのため、コンテンツ制作にはリサーチやデータ収集など時間や手間がかかるのです。さらに、コンテンツの信ぴょう性や専門性を高めるために実証するコンテンツや関連情報なども付加していく必要があります。

コンテンツマーケティングは、自社都合ではなくユーザーに役立つコンテンツを提供することが目的です。状況次第では、競合他社の商品なども中立的な立場で紹介しなければいけません。自社ビジネスの一方的な売り込みを抑えたコンテンツを追加して、中立した立場をイメージさせることが大事です。その結果Webサイトのファンとなり、ユーザーに共感と信頼をもたせることが期待できます。

コンテンツマーケティングの代表格「オウンドメディア」

コンテンツマーケティングの特徴を紹介してきましたが、具体的にはWebサイトを基盤としたメディア戦略です。コンテンツマーケティングの代表格として、Webサイトによるメディア戦略「オウンドメディア」の運営となります。オウンドメディアとは、企業が所有するメディアのことです。いままでの広告出稿の仕組みで考えれば、企業はメディア媒体を持たずアクセスのあるメディアに広告掲載を依頼することが主流でした。

オウンドメディアにより企業が自社メディアを運営し、自社ビジネスに共感をもつ潜在層の獲得を目指すようになりました。オウンドメディアは、コンテンツマーケティングの1つとしてユーザーに役立つコンテンツを発信する媒体となります。特徴はユーザー目線のメディアとして自社都合のコンテンツではなく、ユーザーが共感を持てるコンテンツのメディアというところにあります。

●オウンドメディアのメリット

オウンドメディアのメリットは、メディア読者となる見込み客の信頼と共感を得られる点です。コンテンツの方向性が「ユーザー目線」であるため、ビジネス色を感じさせないメディアに読者が共感をもつ仕組みとなります。たとえば、化粧品の場合です。ユーザーが化粧品の商品販売ページに居心地の良さを感じるのは購買意欲が高いときだけではないでしょうか?

実際に共感と信頼が生まれるのは、その化粧品を購入したユーザーの中立的なレビューコンテンツや利用者の生の声などです。つまり、販売目的のある企業ページよりも、中立的な意見や体験談を知ることができるコンテンツが共感を信頼につなげます。

●オウンドメディアの期待できる成果

オウンドメディアは、見込み客の共感と信頼を得ることにより、商品やサービスではない企業の特徴を強みとすることができます。企業の強みとは、競合他社との差別化となる独自的な特徴です。

強みとなる特徴は、メディアを通してブランドイメージとなるでしょう。オウンドメディアの成果はブランディングの形成まで発展することです。長期的に取り組んできたコンテンツにより、競合他社が参入できない独自の市場で集客をつづけることができます。

競合が参入しない独自の市場での集客は、差別化戦略の確立です。安定した売上を目指すには差別化戦略こそ、費用対効果の高い施策ではないでしょうか。

●専門家の見解が必要になる理由

オウンドメディアの成果となるブランディングの形成まで発展させるには、専門家の見解が必要です。専門家の見解が必要となる理由として、ブランディングの形成を間違った方向に進めてしまうことが考えられます。

自社の強みを明確にした差別化戦略となるオウンドメディアの運用は、SEOの取り組みが必要です。SEOは、地道に時間と労力をかけて失敗を修正しながら継続していく施策となります。オウンドメディアの運用経験がなければ、SEOの取り組みに挫折することが考えられるでしょう。

また、自社の強みをはき違えて都合よくとらえてしまえば、ユーザーの共感を得ることもできません。あくまでもオウンドメディアは、ユーザー目線のコンテンツ提供です。自社リソースだけで取り組んだ場合、都合よく解釈して進めてしまう時間がムダになります。そのため、早めに専門家への相談が必要となります。

あわせて読みたい

Web集客における現在の傾向

まず、始めに今後のWeb集客の傾向を示す2つのGoogle公式アナウンスをご紹介致します。現状を理解しなければ集客の方向性が見えてこないからです。

日本語検索の品質向上にむけて(コンテンツファースト)

引用文元:
https://webmaster-ja.googleblog.com/2017/02/for-better-japanese-search-quality.html

Google は、世界中のユーザーにとって検索をより便利なものにするため、検索ランキングのアルゴリズムを日々改良しています。もちろん日本語検索もその例外ではありません。その一環として、今週、ウェブサイトの品質の評価方法に改善を加えました。

今回のアップデートにより、ユーザーに有用で信頼できる情報を提供することよりも、検索結果のより上位に自ページを表示させることに主眼を置く、品質の低いサイトの順位が下がります。その結果、オリジナルで有用なコンテンツを持つ高品質なサイトが、より上位に表示されるようになります。

モバイル ファースト インデックスに向けて

引用文元:
https://webmaster-ja.googleblog.com/2016/11/mobile-first-indexing.html

最近では、Google 検索を使用しているほとんどのユーザーは、モバイル端末から検索を行うようになりました。しかし依然として、Google のランキング システムは、主にデスクトップ版のコンテンツを用いてユーザーとの関連性を評価しています。

〜中略〜

将来的に Google のアルゴリズムはモバイル版のコンテンツを主に使用するようになります。つまり、ページのランキングを決定したり、構造化データを理解したり、検索結果にスニペットを表示する際も、モバイル版のコンテンツが使用されるようになります。

今後のWebコンテンツは、ユーザーファーストに向かっていく

Googleは、上記アナウンスからも分かりますように、徹底してユーザーファースト(顧客第一主義)を貫いています。上記施策以外にも数多くの施策を繰り出してきており、現在では、小手先のSEOテクニックはもう効かなくなってきていますし、それどころか施策することによるリスクの方が大きくなってきております。

SEO対策やリスティング広告含め、Web集客全体の難易度・コストが過去よりも掛かる様になってきているのが、現在の傾向です。

ここまでのGoogleアルゴリズムの傾向は、2018年の見解となります。3年経過した2021年現在、モバイルコンテンツを重要視する「コンテンツファースト」と「モバイルフレンドリー」については、予測どおりに評価基準として大きな影響力を持つでしょう。

2021年7月の傾向としては、次のようなコアアルゴリズムアップデートが考えられます。

  • 内部コンテンツの充実が順位変動しにくい要因となる
  • YMYLジャンルのコンテンツには区別が必要となる

内部コンテンツを充実させることは、読者であるユーザーファースト的な考え方です。そのため、当初からGoogleの方向性は変わっていない傾向となります。また、Your Money or Your Life(YMYL)ジャンルとなるお金や医療に直結する分野では、評価が厳しくなっている傾向です。対応策としては、プロモーションなのか、読み物なのか区別する必要があります。

まとめ

今回は、Web集客をSEO対策とリスティング広告どちらで行うべきか、弊社の見解をふまえて紹介してきました。結論として、長期的な集客を目的としたコンテンツマーケティング戦略が費用対効果的にもオススメとなります。自社でWebメディアを運営することを検討中の企業様は、お気軽にご相談ください。

めぐみやでは、サイト運営力でリスティング広告だけに頼らないWeb集客をクライアント様にご提案致しております。実際には、Webサイトに来てからの施策(訪問ユーザー導線の最適化など)もアナリティクスの解析を元にして、成約率アップのご提案も合わせて致しております。Webサイトの運用において、二人三脚でお手伝いできれば幸いでございます。

Web集客でお困りの企業様。是非一度、めぐみやにご相談下さいませ。御社だけの集客プランニングをご提案させて頂きます。最後までお読みくださいまして、ありがとうございました。

この記事のまとめ
  • SEO対策は時間と労力を要するが長期的に費用対効果が高くブランディング効果も期待できる
  • リスティング広告はすぐに成果が期待できるがクリック単価が高騰しており費用が高くなる可能性がある
  • SEO対策・リスティング広告の両方の良い点を活かし短期的な成果と長期的な安定したアクセス流入を目指すことが良い

SEOとリスティング広告の費用対効果に関するよくあるご質問

最後によくあるご質問をいくつかご紹介致します。
みなさまのWeb集客にお役に立てば幸いです。
その他、ご不明な点がございましたら以下のリンクよりお気軽にご相談下さいませ。
無料オンライン相談はこちらからどうぞ。


Q

SEOとリスティング広告の基本的な違いは何ですか?

A

SEOは検索エンジンの結果ページでの自然な順位を向上させる手法で、無料での表示を目指します。一方、リスティング広告は有料の広告スペースを購入して表示されるもので、即時の表示が可能です。

Q

SEOとリスティング広告の費用対効果の評価基準は何ですか?

A

費用対効果の評価基準は、投資に対するリターン(ROI)やクリック単価、コンバージョン率、獲得コストなどが考慮されます。

Q

SEOの長所は何ですか?

A

SEOの長所は、一度高い順位を獲得すると継続的なトラフィックを無料で得られる点や、ブランドの信頼性を高める効果がある点です。

Q

リスティング広告の長所は何ですか?

A

リスティング広告の長所は、すぐに結果を得られることや、ターゲットを細かく絞って広告を配信できる点です。

Q

SEOとリスティング広告、どちらの初期投資が高いですか?

A

SEOは初期投資が高く、時間とリソースが必要です。リスティング広告は初期設定と広告費が必要ですが、スタートは早いです。

Q

長期的に見て、どちらが費用対効果が高いと言えますか?

A

長期的には、SEOが高い順位を維持できればその効果は継続的であり、費用対効果が高いと言えます。しかし、リスティング広告も適切に運用することで高いROIを得られる場合があります。

Q

SEOの効果を高めるためのポイントは何ですか?

A

キーワードリサーチ、高品質なコンテンツの制作、バックリンクの獲得、ユーザーエクスペリエンスの最適化などがポイントとなります。

Q

リスティング広告の運用で注意すべきことは何ですか?

A

広告予算の設定、キーワード選定の最適化、広告文の工夫、ランディングページの最適化などが注意点として挙げられます。

Q

SEOとリスティング広告、どちらを先に取り組むべきですか?

A

企業の目的や予算、期待する効果のタイミングによりますが、短期的な成果を求める場合はリスティング広告、長期的なブランド構築やコストを抑えたい場合はSEOを先に取り組むのが良いでしょう。

Q

SEOとリスティング広告を同時に取り組むメリットは何ですか?

A

両方の手法を組み合わせることで、短期・長期の成果をバランスよく得られる可能性が高まります。また、相互に効果を高めることができるため、全体の費用対効果を向上させることができます。

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